教育資金の準備方法として最もポピュラーなのは、学資保険・こども保険といった保険商品ですが、保険以外の金融商品でも問題なく貯蓄を行うことが可能です。
特に、最近は予定金利の低下によって、学資保険の戻り率も以前ほど高くない傾向にあり、教育資金の貯蓄・運用方法として金融商品へ目を向ける方も増えてきています。
ここで重要となるのが、教育資金のような額の大きな資金を貯めるためには、毎月確実に貯めることが基本となるということです。
教育資金は、お子さんの成長によって必要となるタイミングが決まっているため、余剰金が出た月だけ貯める、ボーナスの時期だけ積み立てるといった不定期な方法では必要額を貯めることができません。
そのため、教育資金を確実に貯めるためには、毎月決まった口座から強制的に積立金がひかれる形をとり、簡単に流用できないような工夫をすることをオススメします。
この条件にあった積立型の金融商品には、一般財形貯蓄、銀行の自動積み立て定期などがあり、それぞれ特徴があります。
まず、お勤めの会社に財形貯蓄制度があれば、一般財形貯蓄の利用がお勧めです。財形貯蓄を活用すれば、給与天引きのため教育資金が確実に貯められるだけでなく、必要に応じて雇用能力開発機構の財形教育融資を利用できるメリットが得られます。
次に、銀行の自動積立型定期預金を利用する方法です。これは、毎月一定額を自動的に積み立てる定期預金で、ゆうちょ銀行であれば1000円以上1000円単位で、その他の銀行であれば毎月1万円程度から積み立てを行うことができます。
積み立て日は自由に設定することができますので、給料日の翌日、翌々日に設定しておけば、毎月教育費を確実に貯めることができます。
この他にも、教育資金の一部を投資信託で積み立てる方法などもありますが、元本の保証がないため選択肢としてはあまりおすすめできません。
教育資金はローリスクの金融商品を選択することが大前提ですので、保険を活用しない場合は、定期預金や国債といった、安全性・安定性の高い金融商品を選ぶようにしましょう。